DX推進がエンジニアに与える影響とは
コロナ禍において、人々の生活は様変わりしました。テレワークの導入が増えたことで働き方も変わり、それに伴い新たなサービスやビジネスモデルも生まれています。
そんな中、コロナ以前から必要性が叫ばれていた、企業のDX（デジタルトランスフォーメーション）推進が加速しています。日本は他国に比べDX推進が遅れているともいわれますが、それは、その企業の本質と、DXの可能性の両方を深く理解している人材が不足しているためと考えられています。
この記事では、「DXとは何か」といった基本や、DXの実現にあたって求められる人材、そして、DX推進におけるエンジニアの役割について詳しく解説していきます。
DX（デジタルトランスフォーメーション）とは？
「DX（デジタルトランスフォーメーション）」は、進化したデジタル技術を用いて、人々の生活をより良いものにしようとする概念のことです。2004年にスウェーデンの大学教授によって提唱されたもので、デジタル技術によって、既存の価値観や枠組みを根底から覆すような革新的なイノベーションをもたらすとされています。
なお、日本では、経済産業省が以下のように定義づけています。
DXの定義（経済産業省）
企業がビジネス環境の激しい変化に対し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること。
要約すると、デジタル技術によって以下のようなことを行います。
- 従来なかった製品やサービスを生み出す
- 新たなビジネスモデルを生み出す
- 業務やプロセスを見直す
- 新たな組織のカタチを作り出す
- 企業文化・風土を変革する
- これらによって競争上の優位性を確立する
例えば、DX推進から生まれたサービスのひとつが「Netflix」です。Netflixは、元々DVDを自宅に届けるサービスを行う企業でした。ですが、高速・大容量通信の普及から生まれる可能性に着目し、自社プラットフォームによる動画の配給をスタート。今では自社コンテンツの制作も行い、映像サブスクリプションサービスのトップランナーとして存在感を示しています。
こうした事例からも、DX推進がビジネスのありかたそのものを大きく変革させる可能性を秘めていることがわかると思います。
日本におけるDX推進の遅れと「2025年の崖」
日本におけるDX推進は、残念ながら遅れているのが現状です。経済産業省が2018年に発表したレポートによると、老朽化したシステムや、いわゆる「建て増し」を繰り返したことで複雑化したシステムを利用している企業は8割程度あるとされています。
老朽化や複雑化、ブラックボックス化している既存のシステム（レガシーシステム）を利用し続けた場合、国際競争への遅れや、それによる経済の停滞に繋がると考えられています。現在、2025年の段階で、21年以上稼働しているシステムが全体の6割を占めるとされており、企業側も刷新の必要性を理解していますが、思うように進んでいません。この問題は「2025年の崖」と呼ばれており、日本の企業には、一日も早い対応が求められています。
出典：DXレポート～ITシステム「2025年の崖」の克服とDXの本格的な展開～｜デジタルトランスフォーメーションに向けた研究会（経済産業省）
DX推進の遅れの原因はビジョンを描ける人材の不足にある
ではなぜ、DX推進が進まないのでしょうか。この原因は大きくふたつあり、ひとつはレガシーシステムの維持費が負担となって新たなITへの投資が出来ないこと、もうひとつはDX推進のロードマップを描ける人材がいないことです。
とくに後者は深刻です。2020年に日本能率協会が行った調査では、実に86.5％の企業が「DX推進に関わる人材が不足している」ことが、DX推進を妨げる問題になっていると答えています。それと同時に「DXに対するビジョンや経営戦略、ロードマップが明確に描けていない」と答える企業も77.7%にのぼり、多くの企業がDX推進のビジョンを描けないまま、立ち止まってしまっている現状が見えてきます。
こうした問題は、DX推進がその会社にどのような影響をもたらすのかを理解し、DX推進の一手を提案できる人材が非常に少ないことが根本的な原因です。そしてそこには、エンジニアの大きな役割とチャンスがあると考えられるのです。
DX推進においてエンジニアの役割は非常に大きい
中堅企業や中小企業にとって、DX推進の最初の障壁は、「DX推進が必要らしいけど、何ができるのだろう」と疑問に思ったときに相談できる人がいないことです。
単に、既存のビジネスモデルをデジタル化して効率的にするだけなら、相談できる取引先がいるかもしれません。ですが、DX推進とは、デジタル化によって企業のビジネスモデルや製品、企業文化まで変革をしようとすることですから、従来の開発ベンダー以上の役割が求められます。
必要なのは、自社の強みを深く理解し、DX推進を中心としたIT分野全般の知識を持った人材です。そして、その中心になるのはエンジニアです。
DX推進においてエンジニアに期待されることは、データ分析からシステム構築、場合によってはAIなどの新しい分野も含んだ、非常に幅広いものです。さらに、顧客にとって有益な体験を想像し、それを自社の強みと結びつけてDXを推進する想像力や突破力も必要になります。
これだけのことを必要とされるわけですから、人材が不足している事実にも納得がいきます。簡単な役目ではありませんが、だからこそ、技術と情熱を併せ持ったエンジニアにとって、大変チャレンジングなプロジェクトになるはずです。
DX推進におけるエンジニアの新たな職種
DX推進に求められるエンジニアのマインドは理解できました。では、具体的にどのような職種・スキルが求められるのでしょうか。
独立行政法人情報処理推進機構が調査を行う「IT人材白書2020」では、DX推進対応する人材の傾向として以下を挙げています。
- プロダクトマネージャー：DXの実現を主導するリーダー格
- ビジネスデザイナー：DXの規格・立案・推進を担う
- テックリード：DXに関するシステム設計～実装を行う
- データサイエンティスト：事業・業務に精通したデータ解析・分析を行う
- 先端技術エンジニア：AIやブロックチェーンなどの先進技術を担う
- UI/UXデザイナー：DXのユーザー向けデザインを担当する
- エンジニア／プログラマ：システムの実装、インフラ構築・保守を担う
ビジネスデザイナーやテックリード、先端技術エンジニアなどは、従来のITエンジニアとは異なる新たな職種です。
これらのどれかひとつの役割を担うのか、いくつかを兼任するのか、それともひとりですべて担うのかは、企業や事業、サービスの規模によって変わりますが、多くのポジションにおいて、ビジネス視点や先端技術に広く知見を持った人材が求められることが見えてきます。
まとめ
この記事では、日本のDX推進における課題や、そこで求められている人材、エンジニアの重要な役割についてみてきました。
企業が今後生き残っていくには、DXの実現が大きな課題となります。そのため、DXに精通したエンジニアは、今後さらに需要が高まるはずです。
DX推進に関するコア業務では、ビジネスそのものを変革できる力が重要になります。技術と経験を合わせ持つ有能なエンジニアにとって、刺激的でやり甲斐のある仕事になることでしょう。
