DXに欠かせないデジタル人材とは？職種・用語をわかりやすく解説

#DX

近年、様々な場面で目にすることが多くなったDX。一般企業はもちろん、政府も「デジタル庁」を設立するなど、DXやデジタル人材が産・官・民で注目されています。

しかし、何となく流行りの言葉だからと、会議などの場で意味を正しく理解しないまま使っていませんか？

確かに専門用語や略称が多く、非IT系企業の方にとっては馴染みの薄い言葉も少なくありません。そこで今回は、DXに関連する用語を基礎からご紹介します。

「DXとIT化はどう違うの？」「DXにはどのような職種が必要なの？」「そもそもDXの定義って何？」といった疑問をお持ちの方は、ぜひ参考にしてください。

デジタルトランスフォーメーション（DX）を知る基本のキーワード

DX

DXはデジタルトランスフォーメーション（digital transformation）の略で、元々は2004年にスウェーデンウメオ大学のエリック・ストルターマン教授が提唱した概念と言われています。

日本で有名になったきっかけのひとつ、経済産業省が2018年に発表した「デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン（DX推進ガイドライン）」では「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」と説明されています。

要約すると「IT技術を活用してビジネスモデルや組織を変革させ、企業価値を向上させる施策」とまとめることができます。単にIT技術を導入して作業を電子化するだけでなく、経営レベルで変革を起こす行為、と捉えることが大切です。

同じく経済産業省が2018年に発表したレポート「DXレポート～ITシステム「2025年の崖」克服とDXの本格的な展開～」（通称DXレポート）では「DXを推進できなければ2025年以降、最大で年間12兆円の経済損失が生じる可能性がある」と警鐘を鳴らし、以降「2025年の崖」問題としてDXが注目されています。

IT化

DXを語る上でよく挙がるのが「単にIT技術を導入するケースとはどう違うの？」という疑問です。IT化は既存の業務をIT活用によって効率化する施策に対し、DXは既存業務そのものをIT活用によって見直したり、変革させることを指します。

例えばIT化は業務効率化のために印鑑を電子印鑑にする作業。DXは経営レベルでIT化を進め、経理作業のプロセスそのものを省力化する変革を指します。まとめると、IT化は「DXの前段階。既存業務にIT技術を取り入れ、効率化を図る施策」とすることができます。

もちろんIT化による業務効率化も重要ですが、新規ビジネルモデル創出などビジネスの変革に繋げられなければDXとは呼べません。先の「DXレポート」でも、多くの企業がDXを実現できていないと指摘しています。それでは、DXを成功させるために欠かせない要素とは何なのでしょうか。

その答えの一つが人材です。IT系スキルを持った人材=「デジタル人材」を確保することが何よりも重要です。

デジタル人材

実際にDXやIT化を推進するためには、ITスキルを持った人材、いわゆるデジタル人材（IT系技術者）が欠かせません。エクストリームではデジタル人材を「DXに必要なIT技術を有し、DXを推進する力となる人材」と定義し、様々な企業のサポートに取り組んでいます。

デジタル人材と一口に言っても、その職種は多岐に渡ります。続いてはデジタル人材の職種の中から、DXを実現するために特に必要な職種を紹介します。

DX化を推進するデジタル人材の職種を解説

プロジェクトマネージャー：プロジェクトの旗振り役

プロジェクトを滞りなく進行するために、全体を統括するポジションがプロジェクトマネージャーです。プロジェクトの内容に合わせて予算の設定、人材の選出、納期までのスケジュールなどを取りまとめ、プロジェクト開始後はクライアントとの調整も担います。人材を適切にマネジメントするコミュニケーション能力だけでなく、技術者と経営層の間に入って諸条件を調整するビジネススキルも求められる、非常に重要なポジションです。

ビジネスデザイナー：アイデアを事業として形作る重要ポジション

DXの中でも新規事業を立ち上げる際に活躍するのがビジネスデザイナーです。企業が持つ新規事業のアイデアを実務レベルまで落とし込む「仕組みづくり」や「アドバイス」を行います。

ITの知見だけでなく、ビジネスの実務経験や社会の動向を踏まえた企画力、実施したビジネスモデルを検証・修正する分析力など、様々な方面からプロジェクトをサポートします。まだまだ一般的な知名度が低い職種ですが、DXを推進する上では欠かすことのできないポジションです。

アーキテクト：システム基盤の設計者

ビジネス課題を分析し、DXの基盤となるシステム（ITアーキテクチャ）を設計するポジションです。いわゆるITコンサルタントとは異なり、顧客のニーズを技術レベルまで落とし込み、要件定義や仕様の提案、アーキテクチャ設計、運用・保守方針の策定などを担当します。DXの基盤となる作業を担う重要なポジションであるため、特に人材が不足していると言われているポジションです。

データサイエンティスト：ビッグデータを事業の資産に

ビッグデータなど大量のデータが取得できるようになった結果、データを活用する職種が重要性を増しています。大量のデータを分析し、経営判断をサポートする役割がデータサイエンティストです。大量のデータを読み解いて課題解決のための提案を行う必要があるため、ITスキルはもちろん、市場トレンドを読み解くビジネス理解力、各種解析ツールを使いこなす統計解析スキルなどが求められます。

AIエンジニア（機械学習エンジニア）：AI活用のスペシャリスト

DXに関する機械学習やデータ解析を行うのがAIエンジニアです。AIを活用した新規ソリューションの開発や、顧客のニーズに合致したシステムの設計、アルゴリズムの技術的な検証など業務内容は多岐に渡ります。AIは自然言語処理や自動運転、アドテクノロジーなど様々な分野で活用が期待されていることから、今後も人材の争奪戦が予想されています。

UXデザイナー：サービスの「体験」をデザイン

UXとはユーザーエクスペリエンス(Experience=体験)を略したもので、サービスを利用する際の体験をデザインする仕事です。いくら高度なシステムを設計しても、使い勝手が悪ければ定着に繋がりません。ユーザーがシステムを利用する際に「快適」「心地が良い」デザインがあることで、はじめてDXを実現することができます。具体的にはデザインプロセスの設計、ユーザビリティテストといった作業に加え、ワークショップやアンケートを通じたユーザー調査などを行うこともあります。

エンジニア / プログラマー：DXを実現するためのシステムを実装

DXを推進する上で、実際にシステムを構築する作業を担当するのがエンジニア / プログラマーです。言わばシステム開発の最前線を担当する職種ですが、近年ではDXに対応するスキルを有する「DXエンジニア」の需要が高まっています。従来の業務で身につけた高いITスキルに加えて、AI関連のスキル、アジャイル的な開発に対する対応力、最新トレンドをキャッチアップする情報収集力など、よりハイレベルなスキルセットが求められます。

デジタルトランスフォーメーションで変わる働き方

リスキル

DXを推進する中では、人員一人一人の業務もまた変化を求められます。これに対応するために、ITスキルを中心とした新しいスキルを身につける取り組みがリスキルです。リスキルを進めるため、社内に育成カリキュラムを設ける企業なども増加しています。しかし内部からの配置展開には外部人材の採用と同様に育成コストがかかるため、企業にも余裕がないのが現実。最適なスキルを持つ人材を効率的に獲得する方法が急務となっています。

アンラーニング

リスキルと同じく、人材のスキルを見直すために注目されている言葉がアンラーニングです。アンラーニングは「学びほぐす」と訳されることも多く、人材が身につけたスキルに対し、見直す機会を設ける行為を指します。クラウド、IoT、AIなど次々に新しいトレンドが生まれる現代では、過去に身につけた技術や考え方、成功体験が足かせになってしまうこともあります。時代の変化に対応するために、アンラーニングによって常にスキルや考え方をアップデートすることが求められています。

ジョブ型雇用

DXに直接関連する用語ではありませんが、DXを推進する上で注目されているのが「ジョブ型雇用」です。一般的な雇用形態と異なり、業務内容に特化した人材を雇用する考え方を指します。プロジェクトに最適なハイスキル人材をスムーズに採用できる点がメリットですが、実際には採用の難易度が高い、採用後のチームビルディングが難しいなど導入が難しく、一般企業に浸透するまでには時間がかかると予想されています。